NO.003

日本山岳歩道協会設立にあたって
発起人が語る活動の意義

本協会設立に際する発起人4名それぞれの想いをインタビュー形式でお伝えします。

PROFILE

雲ノ平トレイルクラブ
伊藤二朗
Jiro Ito

雲ノ平山荘経営者。1981年東京都新宿区生まれ。2002年父・伊藤正一氏から雲ノ平山荘を引き継ぎ、2010年山小屋の再建を手がける。2007年から東京農業大学と協働し、雲ノ平エリアの生態系と景観を守るための保全活動を本格的に開始。その活動を発展する形で2022年「雲ノ平トレイルクラブ」を設立する。またアーティストに山荘での滞在を提供して表現活動を支援する「雲ノ平山荘アーティスト・イン・レジデンス・プログラム」や研究者との交流の場「雲ノ平サイエンスラボ」を企画。アクティビティだけに留まらない自然との向き合い方を提案している。

地域の自助努力によって成り立ってきた国立公園の管理

ーーこの協会は伊藤さんの声がけから始まったと伺っています。

伊藤:そうですね。僕が言い出したようなところはあるのですが、実際には圧倒的なリーダーシップを発揮しているわけではないので、共通の想いを持った者たちが寄り添い合って始めたものと言えます。

2019年、僕は雲ノ平山荘のHPでヘリコプター問題について発信しました(「登山文化の危機!山小屋ヘリコプター問題」)。「北アルプスでは山小屋の物資輸送を担うヘリコプター不足が緊急課題となっており、その背景には国立公園や登山文化の持続可能な運営システムの欠如がある」といった提言だったのですが、広く拡散されて15万以上ものアクセスがありました。さらに新聞や雑誌といったメディアにも取り上げられたので、国立公園が抱える持続可能性の危機について、ある程度は社会的に認知されるようになったと思います。とはいえ、そうした話題に注目が集まるのは一時的なもので、抜本的な解決にはいまだ至っていません。

ただ、このヘリコプター問題の発信をきっかけにして、さまざまな交流が生まれました。花谷泰広さんとは情報交換を活性化することができましたし、それまで国立公園問題についてあまり認識していなかったというヤマップの春山慶彦さんも山荘までインタビューに来てくれました。ほかにも、たくさんの山岳関係者が山荘を訪れてくれて、意見を交換することができました。

北アルプスの最奥部、黒部源流域に建つ雲ノ平山荘

ーー山小屋経営者である伊藤さんからのヘリコプター問題の提言は非常にインパクトがあり、多くの人たちが日本の国立公園が抱える課題について知る機会になったと思います。

伊藤:実はそれよりずっと前から、僕はいまの管理体制では近い将来、国立公園は維持できなくなるだろうと確信していました。日本の国立公園の管理体制は長年成り行きまかせで、行政が積極的に関わるという形ではなく、それぞれの現場に居合わせた零細の民間事業者や山岳会の自助努力によって賄われてきたからです。

それまでも雲ノ平山荘では登山道の維持管理を行っていましたが、2007年からは東京農業大学との協働で植生復元活動を始めました。この活動によって経験値や客観的なデータ、技術的なノウハウを蓄積し、社会に残していければと考えていました。

活動を継続していたところ、2019年にあるレンジャー(自然保護官)が「同じような志を持って活動している人がいる」と言って、近自然工法による登山道整備を長年推進している大雪山山守隊の岡崎哲三さんを紹介してくれました。岡﨑さんと出会って、僕はその熱意や明確な方向性に感動したんです。自分と同じような眼差しで自然に向き合っている人がいたことがとても嬉しかったんですね。

そんな感じで、協会の発起人メンバーである岡崎さん、花谷さん、春山さんとは三者三様の形で出会い、交流を続けてきました。

各地で起こっている点を結びつけて、面として見せるための組織

ーーなぜこの4名で協会を立ち上げることになったのでしょうか。

伊藤:信頼関係が築けていたことに加え、各自がそれぞれのフィールドを持っていたことが大きかったと思います。一人ひとりが異なる視点や価値観を有し、自立した形で人生を賭けた活動を行っている、といったらいいのかな。お互いが集まることで相乗効果が生まれ、議論にもダイナミズムが生じて学び合える人たち。そういうメンバーで集まりたいという想いが僕の中にはありました。同時に、ヤマップやパタゴニアなどのアウトドア関連企業は個人的なつながりが前提としてありましたが、それを抜きにしても現場から遠い大多数の登山者や一般社会との主要な接点として、アウトドアに関する経済や文化を牽引する人たちでもあるので、必ず巻き込みたいという思いがありました。

いま、自然との向き合い方を考え直すムーブメントが必要な時期に来ています。そうしたムーブメントを起こすためには「共通した価値観」と「多様な視点」の2つが重要で、それらを体現するメンバーだと思っています。

ーー協会設立に至るまでの経緯を教えてください。

伊藤:2019年のヘリコプター問題を契機に、「国立公園の課題について再考するシンポジウムを企画しよう」と春山さんたちと話していました。この問題はもう小さな登山界のコミュニティ内だけで進める話ではなく、自然の価値をどう見据えるべきかを考えたり、自然科学や文化的な眼差しを用いて自然を再評価したり、社会のなかで議論すべき課題だと思ったからです。

そうこうするうちに2020年からコロナ禍に突入し、登山がこれまで通りに行える状況ではなくなって、いよいよ各地で「山小屋の経営危機」という要素が顕著になってきました。それに伴い、これまで山小屋関係者が主体となって担ってきた国立公園の管理体制についても、一気に危機感が高まっていったわけです。

2022年春、鎌倉で山岳関係者が集うシンポジウムを開催し、意見交換を行いました。この会をきっかけにして、日本の山々を維持管理する全国的な組織をつくろうという具体的な流れが生まれました。

ーーコロナ禍の苦境によって、全国的な組織づくりが急務になったわけですね。

伊藤:そうです。ここ1〜2年で国立公園問題はより広く知られるようになり、さまざまな声が挙がってくるようにもなりました。注目度が高まるのはよいことですが、きちんとした方向性を示す議論を行わなければ大きな混乱が生じてしまいます。

価値観や技術などを統括し、メッセージを発することができる組織、各地で起こっている点と点とを結びつけて面として見せる枠組みをつくるために、この協会は発足しました。

東京農大との活動を発展させた「雲ノ平トレイルクラブ」

ーー先ほどお話にあった雲ノ平山荘における2007年からの東京農大との植生復元活動について、少し詳しく教えてください。

伊藤:個人的に植生復元や登山道整備などを始めていた2006年に、東京農業大学の若い研究者だった下嶋聖さんが学生の研究に同伴して雲ノ平を訪れた際に話したのがきっかけです。現状の国立公園について課題意識を共有し、一緒に何かできないかと模索し始めました。従来の公共事業にありがちだった、いわゆる近代土木的な景観や生態系に調和しない工事のあり方や、公園の管理体制などに対し、より生態系に調和した方法論を研究し、提案すること、そのための人材を育てることなどを目的として2007年に共同プロジェクトを立ち上げました。

しかし、この時まずネックになったのが、いざ山小屋と大学が活動をしようとして環境省に許認可を求めて申請しても、一般的に利用できる制度がなかったことです。それまでも山小屋が自助努力で登山道整備をしていましたし、行政からすればむしろ依存しているくらいの状態であったにも関わらず、民間事業者が国立公園内で活動するために利用可能な制度がないというのは不可解なことですが、これは基本的にはいまも続いている問題です。

歴史的に自然公園法は、行政に予算や人材がないなかでどのように環境を維持するかとなったとき、開発行為を「何もやらせない」というスタンスで行為規制に重きを置いています。建前上は「何も開発をやらせなければ破壊されようがない」ということですが、実際は観光開発や観光利用は無節操なまでに促進されてきました。しかし年月と共にそれらが荒廃したとき、行政は知見や技術、予算もなく、なすすべもない。だからこそ、民間主導の新しいモデルとして山小屋が大学と協力して保全活動を行うという発想を提案したわけですが、保全活動すらも規制対象になってしまい、利用できる制度がなかった。結果的に、僕らのケースでは地主である林野庁が協力してくれたことで道がひらけましたが、いまだに国立公園内で民間が活動するための選択肢がないことは、問題として残っています。これもJTAが取り組む課題のひとつです。

雲ノ平植生復元活動では、2007年〜2019年の12年間に及ぶ取り組みのなかで、雲ノ平周辺のギリシャ庭園、日本庭園、奥日本庭園、キャンプ場などの主要な土壌浸食箇所の修繕及び植生復元工を実施しました。高山地帯では成功事例が少なかった生態系・自然景観に調和した植生復元の工法を試行錯誤し、ある程度、確立することができましたし、官民学の協働による新しい登山道の管理体制のあり方など、今後につながるロールモデルを築くことができました。


一方で、この間にも国立公園や山小屋、大学を取り巻く環境は、むしろ悪化に転じてしまった側面もありました。山小屋の経営を支えるヘリコプターの作業供給の減少やコロナ禍など、山小屋の経営環境の不安定化に関することをはじめ、大学の職場環境の変化により教員が研究や野外活動に充てる時間が取りづらくなったこと、集中豪雨などの増加による登山道荒廃の加速など、私たちの思いとは裏腹に、さまざまな要因で逆境は強まってきてしまったのです。そんななかで、より機動的で持続可能なあり方を模索し始めたことがいまの取り組みにつながっています。

溶岩台地が広がる雲ノ平。草原には地糖が点在し、ハイマツや火山岩が独特な空間美を織りなす

ーーその後、2022年に「雲ノ平トレイルクラブ」を設立されています。

伊藤:東京農大との活動を発展させて新たな形にしたのが「雲ノ平トレイルクラブ」です。三鷹のULショップ・ハイカーズデポの勝俣隆さんと協働して、「利用者を巻き込む」というスタイルで自然保護活動を行っています。

登山者のなかにはさまざまな適正や能力を持った人たちがいますから、プロフェッショナルを集めてクラブメンバーとし、新しい組織づくりに取り組んでいます。メンバーには造園家や建築士、人をまとめるのが得意な人、情報発信に長けた人などがいます。そうした多様な能力を有するメンバーが一つの組織として自立的に動ける形を目指しながら、生態系と景観をクオリティ高く守っていくための技術や感覚を体系化して、言語化していきたいと考えています。

雲ノ平トレイルクラブのメンバー。さまざまな能力を持ったプロフェッショナルが集う組織を目指している

利用促進の視点ばかりに偏りがちな現状

ーー国立公園における保全活動の難しさはどのような点にあるのでしょうか。

伊藤:本来、国立公園を考える上では「利用」と「保全」の視点が必要ですが、日本の現状は消費的な利用に大きく偏っているんですね。

たとえば、登山道整備という名目で行政の予算が増額されることはまずありません。いま環境省が進めている「自然体験活動促進計画」という制度も、国立公園を取り巻く民間活動の活性化を促すことが目的のはずですが、ほとんど観光振興の文脈しか想定しておらず、どのような利用によって経済的メリットがあるのかを前提にしなければ活動費が支払われない仕組みになっています。登山道保全について語る際にも、まずは利用者数増加などの「利用」の側のインパクトを前提にしなければ予算がつきません。

国立公園にとっては自然が資源であり、それらが適切に守られて景観が維持されていることが一番のアピールポイントなはずです。観光政策はそれを維持した上に成り立つものでしょう。ところが現状は利用促進キャンペーンに比重が置かれていて、オーバーツーリズムや過剰な開発が放置されています。利用と保全のバランスをしっかりコントロールしようといった観点は、いまだに実態を帯びていません。

なぜこうした議論が日本で行われないかというと、欧州とは異なる歴史的な背景があるからです。一朝一夕ではいかない難しさがあります。

市民が自然の価値を議論してきた欧州と日本の違い

ーー歴史的な背景とはどのようなものでしょうか。

伊藤:18世紀半ばから19世紀にかけて起こった産業革命を契機にして、ヨーロッパでは環境保全に関する大きなムーブメントが起こり、自然との向き合い方に対する考え方が成熟していきました。市民社会を挙げて自然の価値について議論するプロセスを踏んできたわけです。

産業革命によってヨーロッパではさまざまな重工業が勃興し、生活の利便性が向上したり、人口が増加して国力が大きくなったりした反面、各地で景観や生態系、生活様式、文化財などが急激に変容し壊されていきました。そんななか、市民たちがさまざまな立場から自分達の生活や文化を守ろうと声を上げました。

芸術家は美学的見地から風景や文化を守ろうとしたし、自然科学者は生態系や社会の持続可能性といった観点から生物多様性の保全を、経済学者は経済的な視点から資源の持続可能な利用などを求め抗議しました。人口が急増した都市ではスラム街が生まれ、生活環境が劣悪になった労働者たちが「自然の豊かさを享受する空間や時間が必要だ」と人権運動を展開しました。

ーー産業革命を機に、欧州では自然の重要性についてさまざまな声が挙がったと。

伊藤:そういえます。生活の延長線上で、社会の持続可能性として「自然から学びを得る」機会を意識的に残していかなければいけないという国民的な合意形成が進み、徐々にさまざまな制度がつくられていきました。そのなかに、国立公園制度もあるわけです。

では同じ頃、日本はどうだったかというと、むしろ自然と密接な文化から脱却して、慌てて近代化を進めている時代でした。政治の世界では「ヨーロッパの列強に飲まれてしまうのではないか」という焦燥感が漂っていて、「産業化こそが正義」という雰囲気の中で、富国強兵や殖産興業などに偏った政策が進められていました。

市民社会の自立性や多様性も弱かったので、欧州に倣って日本でも国立公園が生まれたわけですが、その裏には外貨獲得のために観光経済を生み出そうという目論みがあり、文化や芸術、自然科学といった価値観はあまり考慮されませんでした。そのため「何をなんのために、どのように」保全していくのかという指針が曖昧で、人材や予算、実践的な制度設計などがない状態で国立公園は成立したのです。

そうしたなか、ある種のなりゆきとして、明治時代には現地で活動を始めていた山小屋や山岳会などに管理を依存するという流れが生まれ、責任の所在が曖昧なまま現在に至ります。山小屋や山岳界が担いきれなくなり、行政にもエキスパートがいない、そして世論にも実情が共有されていないという背景には、このような歴史的経緯があります。

なので、日本では多くの人たちにとって自然保護(国立公園のこと)は生活の延長線上にある問題として認識されずに、登山などをする「一部の人たちの趣味の問題」とみなされることが多いのだと思います。

いま、自然とどう向き合うべきかを再考する時期

ーーこれまで棚上げになっていた課題が顕在化してきたいま、まずやらなければならないことはどのようなことでしょうか。

伊藤:協会の第一義的な目的としては、まず利用による負荷で荒廃が集中する登山道の問題解決があります。ただそれは、登山道を修復して済むといった単純なことではありません。協会の名称は「日本山岳歩道協会」ですが、登山道問題を対処するだけの組織ではないと私たちは考えています。

私たちはこれからどのようにして自然や環境と向き合っていくべきなのか。国立公園という存在のなかには、その大きな問いかけが含まれています。それを共通認識として社会で根づかせていかなければ、国立公園の維持管理は回っていかないと思っています。

いま世界が直面している環境危機や気候変動、資源の枯渇などは頭で理解できても、規模が大きすぎて五感で感じ取ることはできないわけですよね。それらを実感値として理解するためにも、人間社会を支えている生態系に接する機会を持つことはますます重要になってくると思います。

実感しないことを守ることはなかなかできないわけですから、それにはまず自然を体感し、心地よさや感動を享受してみる。そこから環境や自然に対する興味、守ろうとする意識も生まれると思います。

ーーこれまでの日本の登山文化のなかで、保全に対する意識が深まるようなタイミングはなかったのでしょうか。

伊藤:登山者が最も増えたのは 2009年頃で、当時の登山人口は1200万人とも言われていました。なぜそのとき保全の声が挙がらなかったかというと、「登山は楽しい」という文脈だけが拡大していったからだと思います。その裏側にはメディアの影響も少なからずあるでしょう。

もちろん登山人口が増えたことで自然の価値に触れ、「ゴミを拾おう」とか「トイレットペーパーの処理をきちんとしよう」といった議論は生まれましたが、そこから一歩踏み込んで長期的な視座に立った議論はなされませんでした。

それから15年が経つ間に、環境問題や異常気象、山小屋の経営不安や山岳会の高齢化などが一気に進んで、日本の山々はもう取り返しがつかなくなる直前まで荒れてしまっています。いよいよ限界だという声がようやく共有され始めたのが、いまということです。

それぞれの地域で最適解を見つけ出す必要がある

ーー山岳保全を考えたとき、将来的にはどのような方向に向かうのがよいとお考えですか。

伊藤:多くの山岳エリアで切羽詰まった状況が生まれているわけですが、これから先の選択肢はそれぞれの場所でまったく異なってくると思います。制度区分として国立公園か国定公園かそれ以外か、山小屋があるところとないところ、各地の地域の性質や経済構造といった要素のほかにも、樹林帯、森林限界、火山性の堆積物が積もった地層、溶岩台地、湿原など環境によって維持の方法も異なってきます。

さらに、その場所にどういった地域コミュニティが存在するかによっても保全活動に動員できるリソースが変わってきます。現地まで1日でアクセスできる場所と、雲ノ平のように1日以上かけてしか行けない場所では動員できる人数も変わってきますし、コストや技術的な方向性も異なるでしょう。

ーー各地域で最適解を見つけ出す必要があるわけですね。

伊藤:協会で一つの答えを示すのではなくて、大きなビジョンを示した上で、さまざまなケースに対応するためのデータベースをつくることが目標になってくると思います。もちろんその中には、共通して採用可能な技術や組織づくりのノウハウなどがあると思うので、それらを見極めていく必要もあります。

僕ら発起人メンバーは保全活動をリードするフロントランナーのように思われがちですけれど、成功だけではなくて失敗のフロントランナーにもならざるを得ない。僕の場合ならば、まずは自分が向き合っている雲ノ平においてどれだけ好循環を生み出していけるのか、明確なロールモデルをつくることに力を注いでいるところです。

雲ノ平トレイルクラブでの活動。植生復元のための土留めロールを設置する

これまでと違う視点で生態系と対峙してみる

ーー最後に、協会の活動に興味を持ってくださった方々へのメッセージをお願いします。最初の一歩をどう踏み出したらよいか迷われる方も多いと思うのですが、まずはどのようなアクションが可能だと思われますか。

伊藤:日常的な営みとして自然に触れている方たちはまず、利用者として自然を楽しむ視点とは別に、自分自身もこの問題の当事者だという意識を持つことが第一歩ではないでしょうか。

二歩目は無限に選択肢があると思います。地域や環境によって、できることも千差万別ですから、自分の身の回りで何が起こっているのかをちょっと見回してみるのがいいんじゃないかと思います。何かの活動に参加してみようと思う人もいれば、仲間と議論して自分の言葉を発信する人もいる、地元で草の根運動を起こす人もいると思います。企業などの場合は活動団体を経済的にサポートするという選択肢もあるでしょう。

結論は一つではないことを理解した上で、時には対立も乗り越えながら共に考えること、時間を共有することが大切です。みんなで議論し、実践しながら、新たな意識で目の前の世界を見つめ直すことが重要だと考えています。


インタビュー&文:千葉弓子
写真:雲ノ平山荘、雲ノ平トレイルクラブ、武部努龍 
(掲載日=2024年12月)

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